令和６年能登半島地震「JMAT 京都」活動報告 令和６年１月１日16時10分頃，石川県能登地方で発生した最大震度７の地震により大きな被害が生じたことを受け，日医では直ちに災害対策本部（本部長：松本吉郎日医会長）が設置されるとともに，石川県医師会からの要請を受けて，１ […]
勤務医通信 小さな病院 内田病院について 右京医師会 内田病院 院長内田 敦子 ＜規模の小さい病院の働きやすさ＞ 内田病院は阪急『松尾大社駅』近くにある63床「地域一般病院」，「15：１」の小さな病院です。現在，常勤医は５名，研修医 […]
京都医学史研究会 医学史コーナー 醫の歴史 ― 医師と医学 その57― ⃝明治・大正の医療 その25 北里柴三郎と野口英世 前号まで24回にわたって野口英世の生涯を述べてきた。今号から「北里柴三郎」について記していきたいと思います。 まずは「英世（1876～1931）と北里（1853～193 […]
令和６年新年会 「京舞について」京舞井上流 井上安寿子氏 右京地区 理事 松木 圭子 令和６年２月３日，京都ブライトンホテルにて京都医師婦人会新年会が華やかに開催されました。森岡会長から新年のご挨拶があり，また，年明けの能登半島地震で大きな被害を受けた地域の方々にお見舞いを述 […]
第34回 定例理事会（12月21日） 報告 会員の逝去会員の受賞第４回近医連保険担当理事連絡協議会および近医連常任委員との合同懇談会の状況12月度保険医療担当部会の状況令和５年度京都地域包括ケア府民公開講座の状況令和５年度京都府糖尿病対策推進講習会の状況第２ […]
第35回 定例理事会（１月11日） 報告 １月１日現在の会員数12月１日現在4,388名（日医3,227名）１月１日現在4,383名（日医3,225名）会員の逝去会員の受賞福知山医師会および下京西部医師会，右京医師会との懇談会の状況融資斡旋の状況第２回広報 […]
基金・国保のレセプト提出期限について 2024（令和６）年度前期の基金・国保のレセプト提出期限については，下表のとおりとなっていますので，ご予定ください。 基金・国保とも○印は受付会場にて受け取りを行います（基金＝１階・国保＝６階）が，国保については，会 […]
「各種健康診査・予防接種及び被用者保険用福祉併用分総括表」の変更について 「各種健康診査・予防接種及び被用者保険用福祉併用分総括表」の様式が４月から下記のとおり変更されますのでお知らせします。 具体的には「五種混合予防接種」の欄が追加されるとともに，「子宮がん無料受診券」が「子宮頸がん無料受 […]
令和６年度診療報酬改定に係る改定内容の配布物などについて（再掲） 令和６年度の診療報酬改定内容の周知につきまして，前回改定と同様に，府医作成の早見表等の資料は直接医療機関に送付するとともに，日医作成の改定に関する説明動画を府医ホームページに掲載いたします。下記のとおり，発送等のスケジ […]
「薬価基準」について 今般の診療報酬改定にかかる薬価の改定について，例年「医薬品リスト」が４月初旬の発行となっており，実際の改定とタイムラグが生じる関係上，府医では「医薬品リスト」の代替として４月初旬（「医薬品リスト」発行）までの緊急措置と […]
ツルバダ配合錠の保険適用に係る留意事項の一部改正について ツルバダ配合錠の保険適用に係る留意事項が一部改正されましたので，お知らせします。 記 ◎「使用薬剤の薬価（薬価基準）の一部改正について」（平成17 年４月６日付保医発第0406001 号）の記の２（傍線部分は改正部分）
ウロナーゼ静注用６万単位およびウロナーゼ冠動注用12 万単位の使用期限の取り扱いについて ウロナーゼ静注用６万単位およびウロナーゼ冠動注用12万単位（成分名：ウロキナーゼ）の有効期間が42か月から54か月に延長されたことを踏まえ，厚労省が下記のとおり，各製造番号の使用期限を変更すること，また，貴重な薬剤を無 […]
公知申請に係る事前評価が終了した医薬品の保険上の取り扱いについて 医薬品は，原則として承認された効能・効果および用法・用量を前提に保険適用されているところですが，保険適用を迅速に行うことでドラッグ・ラグを解消する観点から，一定の条件を満たした医薬品については，今後追加される予定の効能 […]
検査料の点数の取り扱いについて ２月１日から １月31 日付で新たな検査手法を用いることが認められることとなり，関連する検査料の点数を下記のとおり取り扱う通知が示され，２月１日から適用となりましたので，お知らせします。 記 ■新たに保険適用が認められた検査No．１ […]
介護保険ニュース – 介護事業所における業務継続計画（BCP）の策定について 令和３年度介護報酬改定により，介護事業所は感染症や災害が発生した場合でも必要な介護サービスを継続的に提供できる体制を構築するための業務継続計画（BCP）を策定することが義務付けられたところです。 本年３月末まで経過措置 […]